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クリニックの働き方改革大作戦

医師の過重労働だけでなくコロナ禍以降、看護師の離職も社会問題になっています。
クリニックでは勤務環境の改善にどのように取り組むべきでしょうか。

EPISODE 00

やりがい搾取にならないためにできる勤務環境改善とは?

2014年10月1日、医療機関の勤務環境改善に関する改正医療法の規定が施行されました。この法律の施行により、「各医療機関がPDCAサイクルを活用して計画的に勤務環境改善に取り組む仕組み(勤務環境改善マネジメントシステム)が導入」されました。
そしてこれを契機に、医療分野の「雇用の質」向上の取組が進められるとともに、医療従事者の働き方改革が本格的に始動したのです。

厚生労働省のHPによると、「勤務環境改善マネジメントシステムとは、各医療機関において、『医師、看護師、薬剤師、事務職員等の幅広い医療スタッフの協力の下、一連の過程を定めて継続的に行う自主的な勤務環境改善を促進することにより、快適な職場環境を形成し、医療スタッフの健康増進と安全確保を図るとともに、医療の質を高め、患者の安全と健康の確保に資すること』を目的として、各医療機関のそれぞれの実態に合った形で、自主的に行われる任意の仕組み」と説明があります。
こうして国主導で始まった「働き方改革」の掛け声のもと、各医療機関でも少しずつ勤務環境改善が始まりました。
ところがそこに新型コロナ感染症のパンデミックが襲ったのです。
コロナ患者に対応する医師の負担増はもちろんですが、コロナ禍で一番負担が増えたのが看護師でした。

2020年の東京女子医大の看護師大量退職*1 は私たちに改めて日本の医療体制の脆弱性を突き付けた事件でしたが、看護師不足は大病院やコロナ専用病院の話だけではありません。市中のクリニックでも、発熱外来の設置や往診など、看護師にかかる負担が増しており、リスクと隣り合わせの勤務に離職を決意する人が出ています。

まだコロナ禍が続くなかで、クリニックでも優秀な看護スタッフの確保は重要な課題です。 一時よりはよくなってきているとはいえ、コロナで苦しくなったクリニック経営の下、優秀な看護師を雇用したくても払えるお給料と相談しなければならない状況は続いています。

特にコロナ禍で開業したクリニックでは、スタート時の損益分岐点はなるべく高くしたくはありません。とはいえ、あまり安い賃金ではいい人も雇用できませんし、やりがいに頼るだけでは、彼ら彼女たちを引き留められません。

医療従事者に気持ちよく働いてもらうためにできること、勤務環境はどうしたら改善できるか、同一労働同一賃金という観点からも考えていきたいと思います。

(2023年1月 the医院開業事務局)


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