コロナ禍はこれまで隠されていた様々な不都合をあぶり出してしまったように感じます。
その一つが、日本の医療体制でしょう。小規模の民間病院が多い日本の医療体制の特徴が、非常事態であるコロナ禍にはマイナスに作用しました。
全体のベッド数から見れば十分余裕があるにもかかわらず、コロナ患者を受け入れられる病院は多くないために、医療体制のひっ迫状態を起こしました。

そしてもう一つ、看護師の待遇の低さもこのひっ迫状態を生んだもう一つの遠因だと考えています。
医師に比べ、給料面でも待遇面でも冷遇されているにもかかわらず、コロナ禍では、最前線で対応しなければならない看護師の皆さんには、本当に頭が下がります。
今こそ、日本の看護師さんの地位向上が必要なのではないでしょうか。

問題提起はこの辺で終わりにして、本題に戻ります。
あぶり出された不都合の一つに、特徴のないクリニック・診療所があるでしょう。
駅ビルに入っているとか、大規模マンションの中にあるとか、特別な努力をしなくても患者さんが来てくれる、立地条件のいいクリニックや診療所は少なくありません。
特に小児科は、自治体の行っている乳幼児医療費助成制度によって、鼻水が出る、熱が出た、少し吐いたなど、大した症状でなくても気軽に診療を受けられるようになりました。

そうした患者さんで繁盛をしていた小児科クリニックは、受付の人の愛想がいい、看護師さんが上手に子どもに接してくれる、先生がやさしい、といった医療とは違う理由で選ばれていたことも多かったのでしょう。
新型コロナ感染症の流行が始まると同時に、パタリと患者さんが来なくなってしまったようです。
つまり、これまでは医者にかかる必要がなかった患者さんがほとんどだったということになります。

耳鼻咽喉科も同様です。昨年の緊急事態宣言下の４～５月は、花粉症の患者さんもひと段落していた時期です。
普段なら小児科同様、医療費助成制度があるため、鼻炎のお子さんやちょっと風邪を引いたといったお子さんが気軽に受診することで賑わっていたのでしょう。
つまり、絶対に医師に診てもらわなければならないという人は多くなかったということです。

オンライン診療の導入は解決策にはならない

そんな状態にあせって、オンライン診療を始めたクリニックもありました。
また、初診からオンライン診療がOKになったことで、積極的にオンライン診療を利用する患者さんもいました。
ところが、初診の患者さんをオンラインで診療する難しさは、どの先生も指摘されます。特に皮膚科は、カメラを通して症状を見てもよくわからず、結局、「クリニックに来てください」としか言えなかったようです。

また、生活習慣病の患者さんは薬だけを欲しがる方が多いものですが、こうしたケースでも、何カ月も検査なしに投薬を続けた結果、病状を悪化させたという話も少なくありませんでした。
さらに収入面から見ても、オンライン診療はあまりうまみがないことが次第にわかってきており、患者さん減少の穴埋めをするほどにはならなかったようです。

このように、今回の新型コロナ感染症は、別にそのクリニックでなければならない理由がない、特徴のないクリニックは、昨年の１回目の緊急事態宣言解除後も患者さんがなかなか戻ってきませんでした。

先生が親身に話を聞いてくれる、看護師さんが親切、受付の感じがいい。
これまでは、それらは十分、患者さんを引き付けるクリニックの推しポイントでした。
ところが、それだけではもう、患者さんがクリニックに足を運んでくれないことが、コロナ禍により明らかになってしまったのです。

（文責：ブランディングエディター　内田朋恵）