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the医院開業|クリニック開業における医療機器導入のポイント

知っておきたい&役に立つ基礎知識
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開業前の知識クリニック開業における医療機器導入のポイント

the医院開業サイトのクリニック開業における医療機器導入のポイント。医院を開業するにあたって必要とされる設備投資の中でも医療機器はその中心となるものです。開業となった場合、限られた条件の中でその選定や導入を先生自らの手で行わなければなりません。

 

クリニック開業における医療機器選定・導入のポイント

医院を開業するにあたって必要とされる設備投資の中でも、医療機器はその中心となるものです。
勤務医時代には当り前のように使っていた機器類ですが、いざ開業となった場合は、限られた条件の中でその選定や導入を行わなければなりません。
一口に開業に必要な医療機器や設備といっても、机や椅子等の備品に始まって、血圧計や診察台、それに脱脂綿や包帯などの医療材料、さらには内視鏡やエコー、X線透視撮影台などといった検査機器に至るまで実に多岐にわたります。
開業するに当たっては、これらについて一つ一つ決めていかなければならないわけですが、なかでも検査機器の導入には慎重な検討が必要です。
ここでは、検査機器の導入を検討する際のポイントは何かについて説明いたします。

検査機器導入の判断基準

日々の診療にあたっては様々な検査の必要が生じます。
そこですべての検査に必要な機器を取り揃えることが出来れば理想的です。
しかし資金が潤沢にあるわけでも無い限り、それは現実的ではありません。
医院経営においては、まずは「経営者」としての立場に立ち、コスト管理の視点で予算を決め、その範囲内で機器を選定しなければなりません。

限られた予算と必要な検査内容

限られた予算と必要な検査内容については考える場合、この矛盾する2つの条件を満たすにはどうすればよいのでしょうか?
それには、

  1. その検査機器は本当に必要なのか?診療内容からをよく検討する
  2. コストとしてペイするのか?導入費用と診療報酬とのバランスをチェックする

という2つの視点が必要です。

1.については、ご自身の専門科目によって、ある程度の絞り込みは可能だと思いますので、次のポイントでは2)の視点から見た具体的検討例をご紹介します。

導入医療機器検討の具体例

どんな検査機器を導入するにせよ、実際にどれくらいの件数の検査を実施するのかシミュレーションをしてみると、コスト管理がしやすくなります。

(例)消化器系が専門の場合
消化器系が専門であれば胃、大腸ファイバー機器を導入することになりますが、1人の患者にかかる時間と要員を考慮し、原価率を視野に入れ、月20件程度実施することを前提にします。
紹介患者、予約患者の胃内視鏡検査(1,140点)の実施には、

を考慮すると、約1時間はその患者のために検査室を確保しておく必要があります。
実際に医師が検査を実施する時間は、前処置、検査、(必要ならば)生検の約10〜15分です。
看護師の時給(例えば2,000円)、検査料の差益と前投薬等の薬の価格、内視鏡検査後の消毒等の費用を除いて、1件8,000円と仮定します。毎週2日、1日3件の6件×4週=24件行うとして、月当たり192,000円、約20万円として、年間240万円、専門医以外では月10件程度としても年間100万円となります。
この想定から逆算して、購入の場合の償却期間やリース期間の設定をします。

臨床検査会社への委託も検討

検体検査については、尿検査等テストテープによる簡易検査以外は採血のみを行い、あとは検査会社へ外部委託する形が一般的です。
検査会社をどこにするかを検討する際は、料金とサービスとの両面から検討しましょう。

委託料金の目安

委託料金の目安は、外注検査の総額が月30〜50万円ならば、頻用検査の種類、セット検査数にもよりますが、診療報酬点数の6割から交渉すると良いでしょう。
また、委託料見直しが2年おきではなく、1年毎となっている場合もあるので、その確認も必要です。

外部委託のサービス面について

サービス面については、緊急検査の実施(特に夜間診療時間帯に回収をしてくれるかどうか)やパニック値が出た場合の対応、患者検体取扱い誤り等の事故があった場合の取り組みといった点について、委託契約書や仕様書等をよく読んでしっかりと確認すべきです。

検査機器購入の代替策の検討

検査機器導入の可否の判別は、専門科目や検査内容、それぞれの機器の導入費用や診療報酬算定基準によって様々です。
また、ここでは触れていませんが、開業する地域の特性などによっても当然変わってくるはずですので、実際の検討の際にはそういった点も十分に考慮してください。

導入方法に関して

導入方法に関してですが、現在の医院経営にあっては、高額な検査機器を購入することは少なくなっており、リースでの導入が多くなっています。
またリースの他にもレントゲン機器などでの共同利用や住民健診実施時期のみ心電計や眼底検査機器等をレンタルして集中的に実施する方法なども検討に値します。

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